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放送におけるネットワークとは放送事業者が開設する放送局同士のつながりである。「放送系列」とも呼ばれる。

放送番組のやりとり、ニュース素材やニュース番組のやりとり等さまざまな形態が存在する。 系列内で融通される番組にはラインネットとテープネットの2種類ある。また、これとは別に番組販売によって放送される番組もある（再放送、他系列からの購入など）。

日本では系列の拘束力が強く、アメリカで言う番組販売市場は大きくはない^[要出典]。他系列の放送局（主にキー局、特にテレビ東京）から番組を購入するケースは地方で頻繁にみられるが、これは「系列局が当該地区にないので、他系列局が番組を買って代わりに放送する」域を出ず、アメリカのような成熟した番組取引市場の確立には至っていない^[要出典]。2時間ドラマ、海外ドラマ、音楽番組、テレビショッピングなど一部のジャンルで、系列を経由しない番組調達がみられる程度である。

単一のネットワーク協定に加盟する放送局を「フルネット局」、複数のネットワーク協定に加盟する放送局を「クロスネット局」という^[1]。

この節の加筆が望まれています。

日本

この項ではテレビジョン放送におけるネットワークについて記述する。ラジオ放送におけるネットワークは、ラジオネットワークを参照。

戦前の政府による放送への介入や東京一極集中への反省から、1950年（昭和25年）制定にされた放送法で、一般放送事業者（現 民間地上基幹放送事業者）すなわち、民間放送局は都道府県またはそのいくつかを併せた区域を放送対象地域とし、全国放送はできないこととされた。また、マスメディア集中排除原則により、複数の放送局を開設することも原則として認められていない。なお、日本放送協会 (NHK) については放送法第9条第5項に「あまねく全国において受信できるように措置をしなければならない」とされ、単一の地上基幹放送事業者として全国をカバーすることが義務付けられている。そうした中で、ニュース系列（ニュース映像の配信・相互利用を行う）がまず形成され、そこから放送番組の配信・供給を行うネットワークが生まれた。具体的には東京放送（TBS、現・TBSテレビ）が、JNNを結成し、加盟した事業者（加盟局）に対してはニュース以外の番組もTBSがスポンサーつきで流すようにした（現在でも、TBS系では一般番組の加盟局向セールスはJNNの付帯業務として行われている）。これにより、地方局にとっては営業の手間を省けることとなり、またTBSにとっては番組予算の拡大で番組制作に多額をかけられるようになった。このメリットに気づいた他局も同様のシステムをとるようになった。それでも当初は地方の局数が絶対的に少なく、地方局でもどの局の番組を放送するかや自社制作番組の挿入において比較的選択の余地が大きかったが、1968年（昭和43年）以降地方の多局化が進むとともにネットワークの力が大きくなっていった。こうして両者はほとんど事実上一体となっている。但し、形式上分けている系列もある。

放送番組の供給に関し、放送法第110条で地上基幹放送事業者は「特定の者からのみ放送番組の供給を受けることとなる条項を含む放送番組の供給に関する協定を締結してはならない。」と規定しているが、実際は多くの時間帯で、ネットワークの番組を強制的に放送するような仕組みとなっている（東京のキー局のみでなく準キー局等からの番組もネットワーク番組に織り交ぜることで110条を逃れている）。特に「ゴールデンタイム」と呼ばれる時間帯では、系列局で放送する前提のもと、スポンサーとの契約をキー局が一括して行っているからである（ネットワークセールス枠を参照）。この契約の無い番組については、系列局側は放送しなくともよく、自社制作番組（または購入番組）に差し替えることも可能であるが、自社制作番組は（番組制作やスポンサー探しなどで）系列局側自らに負担がかかるため、キー局の放送する番組をそのまま放送することも可能である。近年は特にこの流れが強い。

一覧

ラジオ放送

中波放送（AM放送）および超短波放送（FM放送）については、ラジオネットワークを参照。

テレビジョン放送

このうち、TXNを除くネットワークが4大ネットワークと呼ばれる。各ネットワークはキー局と呼ばれる東京の放送局を中心に、各道府県にある放送局とネットワークを組んでいる。大阪の放送局は準キー局と呼ばれ、一定数の全国ネット番組制作を委ねられている。4大ネットワークはほぼ全国をカバーしているが、47都道府県全てをカバーするネットワークは存在しない。

5系列に属さない地上基幹放送事業者が首都圏、近畿地方、中部地方の都府県に存在している。これらは独立放送局と呼ばれ、その名の通り独自性の強い編成を行ってきたが、番組の相互流通も少なからず行っており、事実上6つ目の系列として機能している側面もある。近年では、その一部が東名阪ネット6・首都圏トライアングル・5いっしょ3ちゃんねるを結成し、番組の共同制作を行うなどネットワークに準ずる役割を担っている。このほか、一般的なネットワークとは異なるが教育番組に関するものとして民間放送教育協会がある。

アメリカ

現在、ネットワークと呼ばれるのは古参3ネットワーク（いわゆる「3大ネット」）と新進ネットワーク3つの計6つがある。

• NBC


• CBS


• ABC


• Fox


• The CW


• MyNetworkTV

なお、NBC、CBS、ABCで3大ネット、Foxを足して「4大ネット」、4大ネット+CWで「5大ネット」、5大ネット+MNTVで「6大ネット」となる。

2006年9月にネットワークの再編があり、タイム・ワーナー系のWB、CBSコーポレーション系のUPN（United Paramount Network）が統合、CW（CはCBS、Wはワーナーの頭文字）を結成。CWから外れた旧WB・UPN加盟局はニューズ・コーポレーションによる第2のネットワーク・MyNetworkTVを結成したが2009年9月以降オリジナル番組を編成していない。

一方で、これらとは違う形式の公共放送ネットワーク・PBSや、スペイン語放送のネットワークのUnivisionやTelemundo、さらにはキリスト教系など宗教色を出しているネットワークなどもある。

特徴

アメリカの放送業界においてのネットワークは日本のそれとは少し違う。日本は東京に本社を置く放送局（キー局）が番組制作のほとんどを兼ねている。アメリカのネットワーク体制にはキー局が存在しない。ネットワークの本体（≒親元）は番組編成を手配する。番組の多くは各ネットワークや映画会社が保有するテレビ制作会社によって制作されている。ニュース番組やスポーツ中継もグループ内の制作会社が制作する。それを各地の系列局に配給することになっている。また、大多数の系列局は自主制作の番組を地元向けのニュース番組に注力しており、そのため、生中継で用いるヘリコプターや天気予報で用いるドップラーレーダーを放送局で所有することも珍しくない^[5]。

制作と編成が個別に存在していることにより、既存の番組がそのまま他のネットワークで放送されるといった事例もある。例えば、ドラマ「Buffy the Vampire Slayer」は、制作は20世紀フォックステレビジョンだが、Foxでは放送されず、1997年から2001年までWBで放送され、2001年途中にUPNに移籍した。

直営局と加盟局

実際に放送するのは全国にあまねくある「放送局」であり、ほぼすべての地域をカバーしている。ただ、放送局は送信所を1つだけ設置したらそれでよいこととなっており、主要都市では概ね視聴できることが多いが、ケーブルテレビを介してでないと視聴できない地域が多い。それを含めると限りなく100%に近いということである。

ネットワークが直接所有する放送局を「直営局」（Owned-and-operated station,O&O）と呼び、それ以外の企業が保有する放送局を「加盟局」（Affiliated station）と呼ぶ。

直営局は大都市を中心に所有しており、例えばニューヨーク州ニューヨークのWABC-TV、カリフォルニア州ロサンゼルスのKABC-TV、ペンシルベニア州フィラデルフィアのWPVIはABCの直営局である。所有数は視聴者の総数が一定以上でなければ幾つでも所有することが可能となっており、2004年1月現在では全米の総世帯の39%となっている^[6]。その上、その放送局のチャンネルがUHFチャンネルであれば、想定される視聴者数を半分で計算することとなっており、UHFチャンネルを保有した方が多く直営局を所有することができる^[7]。現在直営局を一番多く所有しているFoxの直営局の多くはUHFチャンネルの放送局である^[8]。

一方、直営局のない地域では各放送局と契約を結ぶことにより、その地域の「加盟局」となる。例えばマサチューセッツ州ボストンのWBTS-LDはNBCと契約を結んでいる。ネットワークは加盟局に対して契約料を支払うこととなっており、この契約料を支払わなくて済む直営局の方が収益が高いことがいえる。

なお、同じ地域のテレビ局同士でネットチェンジが行われることも珍しくない^[9]。また、同じ地域の放送局を同じ会社が複数持てるようになっている^[10]。放送局自体の売買が行われ、オーナーが変わることもある^[11]。テレビ放送開始期から減少したものの、複数のネットワークに属するクロスネットを行っている局が存在する。しかしケーブルテレビやデジタル放送の普及が進むにしたがって、ケーブルテレビやデジタル放送のサブチャンネルで新興ネットワークの放送を開始する事例が多い。

以下のリンクはそれぞれのネットワークの放送局（直営局＋加盟局）一覧である。

• NBC加盟局の一覧


• CBS加盟局の一覧


• ABC加盟局の一覧


• w:List of Fox television affiliates (table)


• w:List of CW affiliates


• w:List of MyNetworkTV affiliates


• w:List of PBS member stations

編成

ネットワークは3大ネットワークと新興4局のそれぞれが似通った編成を採っている。

3大ネットワーク

• 
  プライムタイムとして視聴率争いを行っているのは、平日が20時から23時、休日が19時から。（東部標準時、以下本節において全て同じ）


• 報道番組（朝の情報番組、夕方の全国ニュース、ローカルニュース^[12]、日曜日の討論番組）や土曜日の子供向け番組の多くの放送時間が横並びである。

新興ネットワーク

• プライムタイムは平日の20時・21時台に設定されている。


• 大都市圏においては独立局時代の1960年代より22時にローカルニュースを放送する名残がある事、それ以外の時間帯にもローカルニュースが定着した事（Good Day LAなど）があり、全国向けニュース番組は放送されていない。また、昼ドラマや深夜トークも編成されていない（試行した時期はある）。


• ローカル向けのニュース番組（主に平日の18・22時台）を3大ネットワークの系列局に委託している局が多い。CWではトリビューン所有局のみローカルニュースを独自制作している。中小都市ではローカルニュース自体がない局がある。一方で、ネットワークによって拘束されている時間帯が緩いので、週末を中心に地元のプロスポーツや大学スポーツの試合中継を行う局も多い。


• FoxはNFL中継などスポーツコンテンツを編成するが、CWは編成しない。また、Foxは討論番組や報道特番を編成するがCWは一切行わない。一方、CWは日中にトーク番組やドラマ再放送を全国向けに編成するが、Foxはそれを行わない。

番組販売

一方、ネットワークの配給がなく、自社制作も行わない時間帯では番組販売による番組購入を行っている。日中のトーク番組などがその中心だが、朝のニュース番組や芸能ニュース番組、過去のドラマ再放送など種類は様々である。番組販売用に新たに制作される番組は「ファーストラン」、ドラマ制作会社が再放送権利を販売するのを「オフネットワーク」と大きく区別される。ファーストランの番組としては『オプラ・ウィンフリー・ショー』や『Jeopardy!』、『エンターテイメント・トゥナイト』が有名である。

脚注

1. 
   ^ 公正取引委員会 政府規制等と競争政策に関する研究会 平成21年10月9日　通信・放送の融合の進展下における放送分野の競争政策の在り方資料2 放送分野の動向及び規制・制度
   


2. ^ ^ab福井放送 (FBC) はANNにも加盟しているので、この表ではFBCをクロスネット局として扱っている（ANNの部分も同様）。ただし、NNNのキー局であるNTVは、NTVが指定する全番組が洩れなくFBCにネットされていることからNTVのウェブサイト（外部リンクを参照）において、FBCをクロスネット局としていない。
   


3. ^ ^abNNNに加盟しているテレビ宮崎 (UMK) は、NNSには加盟していない。
   


4. 
   ^ 排他協定の規則によりクロスネットは禁止。ただし過去には例外的にJNN系列と他系列とのクロスネット局があった。
   


5. 
   ^ 地元、プロ・大学スポーツチームの放映権はその地域で一局独占となる場合がほとんど。なお、アメリカンフットボールのNFLにおいてはリーグが放映権を管理している
   


6. 
   ^ http://www.tv-asahi.net/html/a_media/319.html
   


7. 
   ^ アメリカ国内において、VHF帯の放送局は2から13チャンネル。UHF帯の放送局は14から69チャンネルである。
   


8. 
   ^ 視聴可能人口の上位10都市圏の中でも、シカゴ（WFLD/32チャンネル）、フィラデルフィア（WTXF/29チャンネル）、ボストン（WFXT/25チャンネル）、ヒューストン（KRIV/26チャンネル）がUHF帯の放送局である。なお、親会社のニューズコーポレーションは2008年7月にクリーブランドなど中規模都市にある10の直営局を売却している。
   


9. 
   ^ アメリカ国内の放送法規の基準が緩く、大都市圏と呼べる地域では地上波だけで10以上の放送局が存在し、日本のようにネットチェンジにより特定のネットワークの番組が視聴できなくなる弊害は少ない。
   


10. 
    ^ このルールを生かし、三大ネット直営・加盟のローカル局が制作するローカルニュースを、同じオーナーの新興ネット局や独立局へ提供する例が見られる。三大ネットワークが番組を制作する時間帯の裏の時間の、朝7・8時や夜22時台で主に放映されている。
    


11. 
    ^ 連邦通信委員会（FCC）の認可が必要。ただし、大都市圏で一ネットワークが複数局を持つ状態になることは、まず認められない。FOXとMNTV、CBSとCW、NBCとテレムンドといった同じ資本系列の場合はこの限りではない。
    


12. 
    ^ 3大ネットワーク系の局であれば、朝の5・6時、正午前後、夕方の17・18時、夜の23時が一般的
    

関連項目

• 
  ネットチェンジ
  
  • マストバイ局
  
  


• クロスネット局


• 平成新局


• 民放テレビ全国四波化

表 話 編 歴 NNN・NNS 地上波 フルネット局 28局 （正式なクロスネット局であるFBCを含む） STV 5 RAB 1 TVI 4 MMT 4 ABS 41 YBC 4 FCT 4 NTV 4 YBS 41 TeNY 4 TSB 4 SDT 4 KNB 11 KTK 4 FBC 72 CTV 4 ytv 10 NKT 1 HTV 4 KRY 4 JRT 11 RNC 4 RNB 4 RKC 41 FBS 5 NIB 4 KKT 4 KYT 4 地上波 クロスネット局 2局 TOS 43 UMK 34 BSデジタル BS日テレ 4 CSチャンネル5 CS日本（日テレNEWS24 / 日テレジータス / 日テレプラス ドラマ・アニメ・音楽ライブ） CS★日テレ6 旧加盟局7 OX FTV （旧）NTV8 NST SATV9 NBN10 KTN TKU KTS 国内支局 那覇 関連新聞社11 読売新聞社（東京 / 大阪 / 西部） 東奥日報社 秋田魁新報社 山形新聞社 福島民友新聞社 山梨日日新聞社（山日YBSグループ） 北日本新聞社 北國新聞社（金沢 / 富山） 中国新聞社 徳島新聞社 四国新聞社 愛媛新聞社 高知新聞社 関連項目 24時間テレビ 「愛は地球を救う」 NNSアナウンス大賞 日本テレビホールディングス NNN・NNS 脚注 1NNS非マストバイ（非フルネット）局。 2正式なクロスネット局ながら、NNS非マストバイ局/NNNフルネット局（NNNのニュース番組は全て同時ネットのため）、ANNには報道部門のみ参加。 3NNS非マストバイ局、FNN/FNSとのクロスネット局（資料によってはNNN、FNNのみの加盟と記述してあるものもある）。 4FNN/FNS、ANN（報道部門のみ加盟）とのクロスネット局、NNSには非加盟。 5加盟局が運営・出資する衛星放送（CSチャンネル）。2019年現在では日本テレビのみが運営・出資している。 61996年10月1日開局、2000年9月30日閉局。 7太字はNNN・NNS双方に加盟。細字はNNNのみに加盟。 8旧NTVは2012年に現NTVに放送免許を譲渡。 9加盟当時はSKT静岡県民放送。 10CTV開局後はNNSのみダブルクロス。 11母体新聞社及び加盟局と友好関係のある新聞社。

表 話 編 歴 ANN 地上波 フルネット局 24局 HTB 6 ABA 5 IAT 5 KHB 5 AAB 5 YTS 5 KFB 5 EX 5 UX 5 abn 5 SATV 5 HAB 5 NBN 6 ABC 6 HOME 5 yab 5 KSB 5 eat 5 KBC 1 NCC 5 KAB 5 OAB 5 KKB 5 QAB 5 地上波 クロスネット局 2局 FBC 71 | UMK 32 BSデジタル BS朝日 5 CSチャンネル3 シーエス・ワンテン テレ朝チャンネル1・2 日本ケーブルテレビジョン（CNNj） スカイA エンタメ〜テレ☆シネドラバラエティ 朝日ニュースター（過去） 旧加盟局 RAB ATV TVI MMT AKT YBC FCT （旧）EX（NET→ANB）4 NST TSB CTV MBS （旧）ABC5 NKT OHK tys6 KRY TKU TOS KTS 国内支局 甲府 富山 鳥取 米子 松江 徳島 高知 佐賀 関連新聞社7 朝日新聞社（東京 / 大阪 / 西部 / 名古屋） 河北新報社 山形新聞社 信濃毎日新聞社 中日新聞社（名古屋 / 東京 / 静岡 / 金沢） 中国新聞社 みなと山口合同新聞社 長崎新聞社 大分合同新聞社 南日本新聞社 沖縄タイムス社 関連項目 ANNアナウンサー賞 放送持株会社（テレビ朝日ホールディングス・朝日放送グループホールディングス） AbemaNews TV Asahi Network 脚注 1ANNでは報道部門のみの参加。NNNフルネット局（NNNのニュース番組は全て同時ネットしているため）。NNS非マストバイ（非フルネット）局。 2NNN、FNN/FNSとのクロスネット局。ANNでは報道部門のみの参加。 3加盟局が運営・出資する衛星放送（CSチャンネル） 4旧EXは2014年に現EXに放送免許を譲渡。 5旧ABCは2018年に現ABCに放送免許を譲渡。 6一般番組供給部門のみの参加。 7母体新聞社及び加盟局と友好関係のある新聞社。

表 話 編 歴 JNN 地上波 28局 HBC 1 ATV 6 IBC 6 TBC 1 TUY 6 TUF 6 TBS 6 UTY 6 BSN 6 SBC 6 SBS 6 TUT 6 MRO 6 CBC 5 MBS 4 BSS 6 RSK 6 RCC 3 tys 3 ITV 6 KUTV 6 RKB 4 NBC 3 RKK 3 OBS 3 MRT 6 MBC 1 RBC 3 BSデジタル BS-TBS 6 CSチャンネル1 C-TBS（TBS NEWS / TBSチャンネル） キッズステーション J SPORTS GAORA 旧加盟局 FTV （旧）TBS（KRT）2 （旧）CBC3 OTV→ABC4 NKT （旧）RKB5 （旧）MBS6 関連新聞社7 毎日新聞社（東京 / 大阪 / 西部 / 中部） 北海道新聞社 岩手日報社 河北新報社 秋田魁新報社8 福島民報社 新潟日報社 信濃毎日新聞社 静岡新聞社（静新SBSグループ） 北國新聞社（金沢 / 富山） 福井新聞社8 中日新聞社（名古屋 / 東京 / 静岡 / 金沢） 山陽新聞社 中国新聞社 愛媛新聞社 熊本日日新聞社 大分合同新聞社 南日本新聞社 沖縄タイムス社 関連項目 JNN排他協定 JRN9 e-JNN ジ〜ン JNN・JRN共同災害募金10 放送持株会社（東京放送ホールディングス・中部日本放送・RKB毎日ホールディングス・MBSメディアホールディングス） アノンシスト賞 Gガイド テレもの JNN　 脚注 1加盟局が運営・出資する衛星放送（CSチャンネル） 2旧TBSは2009年に現TBSに放送免許を譲渡。 3旧CBCは2014年に現CBCに放送免許を譲渡。 4OTV大阪テレビ放送は後にABCに吸収。OTV閉局当時はJNNが未発足であったが便宜的に記述。 5旧RKBは2016年に現RKBに放送免許を譲渡。 6旧MBSは2017年に現MBSに放送免許を譲渡。 7母体新聞社及び加盟局と友好関係のある新聞社。 8秋田県にJNN系列局はないが、友好関係がある新聞社（過去に系列局を置く計画があったが、断念した）。 9TBSラジオなどが加盟するラジオネットワーク。 10旧称・TBSカンガルー災害募金。

表 話 編 歴 TXN 地上波 6局 TVh 7 TX 7 TVA 10 TVO 7 TSC 7 TVQ 7 BSデジタル BSテレ東 7 CSチャンネル1 日経CNBC アニメシアターX インタラクティーヴィ 旧TX系列局2 CTV MBS 関連新聞社3 日本経済新聞社 北海道新聞社 中日新聞社（名古屋 / 東京 / 静岡 / 金沢） 山陽新聞社 西日本新聞社 関連項目 テレビ東京ホールディングス TXN 注釈 1加盟局が運営・出資する衛星放送（CSチャンネル）。2019年現在では、テレビ東京のみが運営・出資している。 2両局ともTXN発足前にネットワークが解消されているため、TXNへの加盟実績はない。 3母体新聞社および加盟局と友好関係のある新聞社。

表 話 編 歴 FNN・FNS 地上波 フルネット局 26局 UHB 8 mit 8 OX 8 AKT 8 SAY 8 FTV 8 CX 8 NST 8 NBS 8 SUT 8 BBT 8 ITC 8 FTB 8 THK 1 KTV 8 TSK 8 OHK 8 tss 8 EBC 8 KSS 8 TNC 8 sts 3 KTN 8 TKU 8 KTS 8 OTV 8 地上波 クロスネット局 2局 TOS 41 UMK 32 BSデジタル BSフジ 8 CSチャンネル3 サテライト・サービス フジテレビワンツーネクスト（フジテレビONE / フジテレビTWO / フジテレビNEXT） 日本映画放送（日本映画専門チャンネル / 時代劇専門チャンネル） 大富（CCTV大富 / フェニックステレビ（鳳凰衛視） / TVB大富） スペースシャワーネットワーク（スペースシャワーTV / 100%ヒッツ!スペースシャワーTVプラス） 過去のCSチャンネル スカイエンターテメント4 ディノスチャンネル 関西テレビ☆京都チャンネル5 インターローカルメディア（インターローカルTV） 旧加盟局6 STV YTS FCT （旧）CX7 NKT HTV tys 国内支局 青森 甲府 関連新聞社8 産業経済新聞社（東京 / 大阪） 北海道新聞社 岩手日報社 秋田魁新報社 福島民報社 福井新聞社 中日新聞社（名古屋 / 東京 / 浜松 / 金沢） 山陰中央新報社 中国新聞社 西日本新聞社 佐賀新聞社 宮崎日日新聞社 南日本新聞社 琉球新報社 関連項目 FNSの日（FNS27時間テレビ / 平成教育テレビ / テレビ夢列島） FNSソフト工場 FNSドキュメンタリー大賞 FNS歌謡祭 FNSアナウンス大賞 ホウドウキョク フジサンケイグループ（フジ・メディア・ホールディングス） 阪急阪神東宝グループ（阪急阪神ホールディングス） FNS 脚注 1NNN/NNSとのクロスネット局であるが、NNSには非マストバイ（非フルネット）局扱い。NNN・FNNのみの加盟と記述してある資料あり。 2NNN・ANNとのクロスネット局であるが、ANNには報道部門のみの参加。 3加盟局が運営・出資する衛星放送（CSチャンネル）。 4現在のJ SPORTS。フジテレビは2009年9月まで出資。 52009年4月30日で閉局。 6太字はFNN・FNS双方に加盟。細字はFNSのみに加盟。 7旧フジテレビは2008年10月に現フジテレビに放送免許を譲渡（会社分割方式）。 8母体新聞社及び加盟局と友好関係のある新聞社。