日本の空港
日本の空港(にほんのくうこう)では日本国内における公共の用に供する飛行場[1]である空港とその他の飛行場(併せて空港等[2])について述べる。
目次
1 概要
1.1 拠点空港
1.1.1 会社管理空港
1.1.2 国管理空港
1.1.3 特定地方管理空港
1.2 地方管理空港
1.3 その他の空港
1.4 共用空港
1.5 空港以外の飛行場など
2 日本の空港の特徴
3 日本の空港分類
3.1 拠点空港
3.1.1 会社管理空港
3.1.2 国管理空港
3.1.3 特定地方管理空港
3.2 地方管理空港
3.3 その他の空港
3.4 共用空港
3.5 公共用ヘリポート
3.6 非公共用ヘリポート
3.7 非公共用飛行場
4 地域一覧
4.1 北海道地方
4.2 東北地方
4.3 関東地方
4.4 中部地方
4.5 関西地方
4.6 中国地方
4.7 四国地方
4.8 九州地方
4.9 沖縄地方
4.10 自衛隊・在日米軍などの飛行場
4.10.1 北海道・東北
4.10.2 関東
4.10.3 中部・北陸
4.10.4 関西・中国・四国
4.10.5 九州・沖縄
4.11 過去に存在していた主な空港
4.12 過去に存在していた主なヘリポート
4.13 建設中の空港
5 統計情報
5.1 空港
5.2 ヘリポート
6 空港空撮画像ギャラリー
7 脚注
8 関連項目
9 外部リンク
概要
日本の空港は、空港法に基づき、空港の果たしている機能と設置・管理主体によって区分されており[3]、基本施設(滑走路、誘導路、着陸帯、エプロン)と附帯施設(排水施設、照明、護岸、道路、駐車場など)の工事費用や災害復旧費用の負担ルールなどが定められている[4]。また、旅客ターミナルや貨物取扱施設、給油施設などは、空港を設置する国や地方公共団体が、建設・管理する者を指定して行わせることができる[5]。2013年には、民間の能力を活用した国管理空港等の運営等に関する法律(民活空港運営法)が制定され、国や地方公共団体が設置している空港の運営を、民間事業者に一体的に行わせることが可能となった。
空港の区分は、2008年の空港法改正により、それまでの第一種空港・第二種空港・第三種空港から変更され、次のように区分されている。各区分の空港名と位置は、空港法と空港法施行令で定められている[6]。
拠点空港
国際航空輸送網又は国内航空輸送網の拠点となる空港[7]で、航空行政上「拠点空港」と呼ばれる。会社管理空港、国管理空港、特定地方管理空港があり、2008年の空港法改正までの旧第一種空港(国際航空路線に必要な飛行場)と旧第二種空港(主要な国内航空路線に必要な飛行場)が該当する。
会社管理空港
- 会社が設置し、管理する空港[8]で、航空行政上「会社管理空港」と呼ばれる。各空港の特別法に基づき、会社の事業として空港の設置・管理を行う。旧第一種空港のうち4か所。
国管理空港
- 国が設置・管理する空港。東京国際空港[9]と、政令で定める空港[10]が該当する。東京国際空港については、基本施設と附帯施設の工事費用を国が全額を負担。政令で定める空港は、附帯施設は全額を国が負担し、基本施設は3分の2を国が、3分の1を地方公共団体が負担する。北海道、沖縄、離島の空港については、空港法や地域特別法などにより、基本施設に対する国の負担割合が100分の80から100分の95までの間でそれぞれ定められている[4]。東京国際空港は旧第一種空港に、それ以外は旧第二種空港(A)に該当する。19か所。
特定地方管理空港
- 国が設置し、地方公共団体が管理する空港。基本施設の工事費用は、国が100分の55、地方公共団体が100分の45を負担。附帯施設は地方公共団体が負担するが、国が工事費の100分の55まで補助することができる[11]。北海道、沖縄、離島の空港については、空港法や地域特別法などにより、国が負担・補助する工事費の割合が高くなっている[4]。2008年の空港法改正時に、旧空港整備法第4条第2項の規定により、国が設置し、地方公共団体が管理していた空港[12]で、旧第二種空港(B)に該当する。5か所。
地方管理空港
国際航空輸送網又は国内航空輸送網を形成する上で重要な役割を果たす空港[13]で、地方公共団体が設置・管理する。基本施設の工事費用は、国と地方が100分の50ずつ負担。附帯施設は地方公共団体が負担するが、国が工事費の100分の50まで補助することができる。北海道、沖縄、奄美地方、離島の空港については、空港法や地域特別法などにより、国が負担・補助する工事費の割合が高くなっている[4]。旧第三種空港(地方的な航空運送を確保するため必要な飛行場)に該当する。54か所[14]。
その他の空港
上記の区分のいずれにも該当しない空港。ただし、このうち八尾空港は、「当分の間、国管理空港とみなす」との経過措置が設けられている[15]。7か所。
共用空港
自衛隊の設置する飛行場もしくは在日米軍が使用している飛行場で、公共の用に供するものとして政令に定める空港[16]。自衛隊の設置する共用空港のうち5か所[17]については、空港として使用するために工事する場合は、附帯施設の工事費用は全額を国が負担し、基本施設は3分の2を国が、3分の1を地方公共団体が負担する[18]。このうち北海道の空港[19]については、基本施設の工事費用に対する国の負担割合が100分の85となっている[20][4]。8か所[21]。
空港以外の飛行場など
空港以外の施設には、航空法に基づき、国土交通大臣の許可を得て設置する次の飛行場などがある。
- 民間事業者や地方自治体などが設置する公共用・非公共用の飛行場、ヘリポート[22]
- 期間を限定して離着陸できる公共用・非公共用の場外離着陸場[23]
日本の空港の特徴
狭隘かつ急峻で島嶼の多い国土を有する日本の空港は、海外の基幹空港に比べて国土面積当たりの数が多く、規模が小さい傾向にある[24]。このような中規模クラスの空港は比較的市街地から近い距離に配置されており利用者の利便性については優れているが、その反面需要の集約ができず就航路線の採算性が低下する側面も併せ持つ。日本の空港の着陸料は世界で比較的高い水準にあるが[25]、利用料の多くを直接負担するのは航空会社である。一方、欧米の空港は乗客が支払う施設利用料が高額に設定されており空港利用料の大半を旅客が直接負担する。
一部の空港では正式な名称とは別に愛称を付与している。
日本の空港分類
空港名に付記した括弧内の呼称は、通称・愛称などである。
拠点空港
会社管理空港
- 4箇所
- 関東:成田国際空港(成田空港)
- 中部:中部国際空港(セントレア)
- 関西:関西国際空港(関空)※2016年7月1日よりコンセッション方式で運営、大阪国際空港(伊丹空港)※2016年7月1日よりコンセッション方式で運営
国管理空港
- 19箇所
- 北海道:新千歳空港、稚内空港、函館空港、釧路空港(たんちょう釧路空港)
- 東北:仙台空港(仙台国際空港)※2016年7月1日よりコンセッション方式で運営
- 関東:東京国際空港(羽田空港)
- 中部:新潟空港
- 中国:広島空港
- 四国:高松空港 ※2018年4月1日よりコンセッション方式で運営、松山空港、高知空港(高知龍馬空港)
- 九州:福岡空港、北九州空港、長崎空港、熊本空港(阿蘇くまもと空港)、大分空港、宮崎空港(宮崎ブーゲンビリア空港)、鹿児島空港
- 沖縄:那覇空港
特定地方管理空港
- 5箇所
- 北海道:旭川空港、帯広空港(とかち帯広空港)
- 東北:秋田空港、山形空港(おいしい山形空港)
- 中国:山口宇部空港
地方管理空港
- 54箇所
- 北海道:利尻空港、礼文空港、奥尻空港、中標津空港(根室中標津空港)、女満別空港、紋別空港(オホーツク紋別空港)
- 東北:青森空港、花巻空港(いわて花巻空港)、大館能代空港(あきた北空港)、庄内空港(おいしい庄内空港)、福島空港
- 伊豆諸島:大島空港、新島空港、神津島空港、三宅島空港、八丈島空港
- 中部:佐渡空港、富山空港(富山きときと空港)、能登空港(のと里山空港)、福井空港、松本空港(信州まつもと空港)、静岡空港(富士山静岡空港)
- 近畿:神戸空港 (マリンエア)※2018年4月1日よりコンセッション方式で運営、南紀白浜空港
- 中国:鳥取空港(鳥取砂丘コナン空港)、隠岐空港(隠岐世界ジオパーク空港)、出雲空港(出雲縁結び空港)、石見空港(萩・石見空港)、岡山空港(岡山桃太郎空港)
- 九州:佐賀空港(九州佐賀国際空港)、壱岐空港、対馬空港(対馬やまねこ空港)、小値賀空港、上五島空港、福江空港(五島つばき空港)
- 薩南諸島:種子島空港(コスモポート種子島)、屋久島空港、奄美空港、喜界空港、徳之島空港(徳之島子宝空港)、沖永良部空港(えらぶゆりの島空港)、与論空港
- 沖縄:伊江島空港、慶良間空港、粟国空港、久米島空港、北大東空港、南大東空港、宮古空港、下地島空港、多良間空港、新石垣空港(南ぬ島石垣空港) 、波照間空港、与那国空港
その他の空港
- 7箇所
- 関東:調布飛行場
- 中部:名古屋飛行場(名古屋空港、小牧空港、県営名古屋空港)
- 近畿:八尾空港、但馬飛行場(コウノトリ但馬空港)
- 中国:岡南飛行場
- 九州:天草飛行場、大分県央飛行場
共用空港
- 8箇所
- 北海道:札幌飛行場(丘珠空港)※陸上自衛隊と共用、千歳飛行場 ※航空自衛隊と共用
- 東北:三沢飛行場(三沢空港)※アメリカ空軍・航空自衛隊と共用
- 関東:百里飛行場(茨城空港)※航空自衛隊と共用
- 中部:小松飛行場(小松空港)※航空自衛隊と共用
- 中国:美保飛行場(米子空港、米子鬼太郎空港)※航空自衛隊と共用 、岩国飛行場(岩国錦帯橋空港) ※アメリカ海兵隊・海上自衛隊と共用
- 四国:徳島飛行場(徳島空港、徳島阿波おどり空港)※海上自衛隊と共用
公共用ヘリポート
- 北海道:占冠ヘリポート、ニセコヘリポート、増毛ヘリポート、乙部ヘリポート、豊富ヘリポート、砂川ヘリポート
- 東北:米沢ヘリポート
- 関東:東京ヘリポート、群馬ヘリポート、高崎ヘリポート、栃木ヘリポート、つくばヘリポート
- 中部:静岡ヘリポート、津市伊勢湾ヘリポート、若狭ヘリポート
- 近畿:奈良県ヘリポート、舞洲ヘリポート、神戸ヘリポート
- 中国:広島ヘリポート
- 九州:佐伯ヘリポート、枕崎ヘリポート
非公共用ヘリポート
- 北海道 : 北海道警察ヘリポート
- 東北 : 青森県庁ヘリポート、岩手県警察盛岡ヘリポート、宮城県庁ヘリポート、仙台合同庁舎東北地方整備局ヘリポート、福島県警察ヘリポート
- 関東 : 茨城県庁ヘリポート、前山下妻ヘリポート、みかもヘリポート、群馬県警察ヘリポート、プラスヘリポート、さいたま広域防災拠点ヘリポート、朝日・川越ヘリポート、千葉市消防局ヘリポート、千葉西総合病院ヘリポート、浦安ヘリポート、アークヒルズヘリポート、警視庁本部屋上ヘリポート、中央合同庁舎第2号館ヘリポート、東京朝日ヘリポート、芝浦ヘリポート、第三管区海上保安本部横浜海上防災基地ヘリポート、神奈川県警察ヘリポート、横浜ヘリポート
- 中部 : SBS沼津ヘリポート、SBS静岡ヘリポート、浜松市消防ヘリポート、山梨県警察ヘリポート、山梨県立中央病院ヘリポート、日本航空学園双葉ヘリポート、佐久総合病院佐久医療センターヘリポート、富山県立中央病院ヘリポート、富山市民病院ヘリポート、砺波総合病院ヘリポート、高岡市民病院屋上ヘリポート、石川県警察ヘリポート、白山ヘリポート、福井県立病院ヘリポート、岐阜県総合医療センターヘリポート、大垣市民病院ヘリポート、岐阜県立多治見病院ヘリポート、岐阜県警察ヘリポート、中濃厚生病院ヘリポート、愛知県警察ヘリポート、トヨタ名駅ヘリポート、アルペン丸の内ヘリポート、エィ・ダブリュ安城ヘリポート、三重県警察ヘリポート、三重県立志摩病院ヘリポート、三重県立総合医療センターヘリポート
- 近畿 : 滋賀県警察ヘリポート、滋賀県警察本部ヘリポート、大阪航空日野ヘリポート、京都府警察ヘリポート、京都府ヘリポート、京都消防ヘリポート、大阪府警察本部ヘリポート、NHK大阪ヘリポート、兵庫県庁ヘリポート、兵庫県警察ヘリポート、兵庫県立災害医療センターヘリポート、神戸消防ヘリポート、NTT神戸中央ビルヘリポート、三木防災ヘリポート、明石川崎ヘリポート、和歌山県立医科大学附属病院ヘリポート、島精機ヘリポート、小倉C・Cヘリポート、紀南ヘリポート
- 中国 : 島根県立中央病院ヘリポート、岡山県庁ヘリポート、NHK広島ヘリポート、周南ヘリポート
- 四国 : 徳島県警察ヘリポート、高知県警察本部ヘリポート、高知医療センターヘリポート、土佐清水ヘリポート
- 九州 : 西日本ヘリポート、NHK福岡ヘリポート、福岡県済生会福岡総合病院ヘリポート、福岡和白病院ヘリポート、九州大学病院ヘリポート、福岡市立こども病院ヘリポート、久留米大学ヘリポート、聖マリア病院ヘリポート、佐賀大学医学部附属病院ヘリポート、長崎医療センターヘリポート、宮崎病院ヘリポート、熊本県警察ヘリポート、済生会熊本病院ヘリポート、大分県庁ヘリポート、米盛病院ヘリポート、沖縄県警察ヘリポート
非公共用飛行場
- 北海道 : 鹿部飛行場
- 関東 : ホンダエアポート、龍ヶ崎飛行場、
- 九州 : 薩摩硫黄島飛行場
地域一覧
北海道地方
新千歳と札幌の両空港(飛行場)は、運航会社によりマルチエアポートとして対応がなされている。
札幌飛行場(丘珠空港)〔札幌市東区〕
新千歳空港〔千歳市、苫小牧市〕
旭川空港〔上川郡東神楽町・旭川市〕
稚内空港〔稚内市〕
利尻空港〔利尻郡利尻富士町〕
礼文空港〔礼文郡礼文町〕※2014年12月15日より2021年3月31日までの予定で供用休止中である。
函館空港〔函館市〕
奥尻空港〔奥尻郡奥尻町〕
釧路空港(たんちょう釧路空港)〔釧路市〕
中標津空港(根室中標津空港)〔標津郡中標津町〕
女満別空港〔網走郡大空町〕
紋別空港(オホーツク紋別空港)〔紋別市〕
帯広空港(とかち帯広空港)〔帯広市〕
東北地方
青森空港〔青森県青森市〕
三沢飛行場(三沢空港)〔青森県三沢市〕
花巻空港(いわて花巻空港)〔岩手県花巻市〕
仙台空港(仙台国際空港)〔宮城県名取市〕
秋田空港〔秋田県秋田市〕
大館能代空港(あきた北空港)〔秋田県北秋田市〕
山形空港(おいしい山形空港)〔山形県東根市〕
庄内空港(おいしい庄内空港)〔山形県酒田市・鶴岡市〕
福島空港〔福島県石川郡玉川村〕
関東地方
東京と成田の両空港は、国際航空運送協会 (IATA) 公認のマルチエアポートとして対応がなされている。
栃木県・群馬県・埼玉県・神奈川県には空港が存在しない。
百里飛行場(茨城空港)〔茨城県小美玉市〕
東京国際空港(羽田空港)〔東京都大田区〕
成田国際空港(成田空港)〔千葉県成田市〕
調布飛行場〔東京都調布市〕
大島空港〔東京都大島支庁大島町〕
新島空港〔東京都大島支庁新島村〕
神津島空港〔東京都大島支庁神津島村〕
三宅島空港〔東京都三宅支庁三宅村〕
八丈島空港〔東京都八丈支庁八丈町〕
中部地方
中部と名古屋の両空港(飛行場)は IATA 公認のマルチエアポートとして対応がなされている。
山梨県・岐阜県・三重県には空港が存在しない。
新潟空港〔新潟県新潟市東区〕
佐渡空港〔新潟県佐渡市〕
富山空港(富山きときと空港)〔富山県富山市〕
小松飛行場(小松空港)〔石川県小松市〕
能登空港(のと里山空港)〔石川県輪島市・鳳珠郡穴水町・鳳珠郡能登町〕
福井空港〔福井県坂井市〕 ※定期便は設定されていない。
松本空港(信州まつもと空港)〔長野県松本市・塩尻市〕
静岡空港(富士山静岡空港)〔静岡県島田市・牧之原市〕
三保飛行場〔静岡県静岡市清水区三保〕 ※定期便は設定されていない。
名古屋飛行場(名古屋空港、小牧空港、県営名古屋空港)〔愛知県春日井市・小牧市・西春日井郡豊山町・名古屋市北区〕
中部国際空港(中部空港、セントレア)〔愛知県常滑市〕
関西地方
大阪・関西・神戸の関西三空港は、IATA 公認のマルチエアポートとして対応がなされている。
滋賀県・京都府・奈良県には空港が存在しない。
大阪国際空港(伊丹空港)〔兵庫県伊丹市・大阪府池田市・豊中市〕
関西国際空港(関西空港、関空)〔大阪府泉佐野市・泉南郡田尻町・泉南市〕
神戸空港(マリンエア)〔兵庫県神戸市中央区〕
但馬飛行場(コウノトリ但馬空港)〔兵庫県豊岡市〕
南紀白浜空港〔和歌山県西牟婁郡白浜町〕
中国地方
広島と岩国の両空港(飛行場)は、個々の運航会社または企業グループによりマルチエアポートとして対応がなされている。
鳥取空港(鳥取砂丘コナン空港)〔鳥取県鳥取市〕
美保飛行場(米子空港、米子鬼太郎空港)〔鳥取県境港市〕
出雲空港(出雲縁結び空港)〔島根県出雲市〕
石見空港(萩・石見空港)〔島根県益田市〕
隠岐空港(隠岐世界ジオパーク空港)〔島根県隠岐郡隠岐の島町〕
岡山空港(岡山桃太郎空港)〔岡山県岡山市北区〕
岡南飛行場〔岡山県岡山市南区〕※定期便は設定されていない。
広島空港〔広島県三原市〕
山口宇部空港〔山口県宇部市〕
岩国飛行場(岩国錦帯橋空港)〔山口県岩国市〕
四国地方
徳島飛行場(徳島空港、徳島阿波おどり空港)〔徳島県板野郡松茂町〕
高松空港〔香川県高松市〕
松山空港〔愛媛県松山市〕
高知空港(高知龍馬空港)〔高知県南国市〕
九州地方
福岡・北九州・佐賀の各空港は、個々の運航会社または企業グループによりマルチエアポートとして対応がなされている。
福岡空港〔福岡県福岡市博多区〕
北九州空港〔福岡県北九州市小倉南区・京都郡苅田町〕
佐賀空港(九州佐賀国際空港)〔佐賀県佐賀市〕
長崎空港〔長崎県大村市〕
壱岐空港〔長崎県壱岐市〕
対馬空港(対馬やまねこ空港)〔長崎県対馬市〕
小値賀空港〔長崎県北松浦郡小値賀町〕 ※定期便は設定されていない。
上五島空港〔長崎県南松浦郡新上五島町〕 ※定期便は設定されていない。
福江空港(五島つばき空港)〔長崎県五島市〕
熊本空港(阿蘇くまもと空港)〔熊本県益城郡益城町〕
天草飛行場(天草空港)〔熊本県天草市〕
大分空港〔大分県国東市〕
大分県央飛行場(大分県央空港)〔大分県豊後大野市〕 ※定期便は設定されていない。
宮崎空港(宮崎ブーゲンビリア空港)〔宮崎県宮崎市〕
鹿児島空港〔鹿児島県霧島市〕
薩摩硫黄島飛行場〔鹿児島県鹿児島郡三島村〕 ※定期便は設定されていない。
種子島空港(コスモポート種子島)〔鹿児島県熊毛郡中種子町〕
屋久島空港〔鹿児島県熊毛郡屋久島町〕
奄美空港〔鹿児島県奄美市〕
喜界空港〔鹿児島県大島郡喜界町〕
徳之島空港(徳之島子宝空港)〔鹿児島県大島郡天城町〕
沖永良部空港(えらぶゆりの島空港)〔鹿児島県大島郡和泊町〕
与論空港〔鹿児島県大島郡与論町〕
沖縄地方
那覇空港〔那覇市〕
伊江島空港〔国頭郡伊江村〕 ※定期便は設定されていない。
慶良間空港〔島尻郡座間味村〕 ※定期便は設定されていない。
粟国空港〔島尻郡粟国村〕 ※定期便の設定はされているが休航中。
久米島空港〔島尻郡久米島町〕
北大東空港〔島尻郡北大東村〕
南大東空港〔島尻郡南大東村〕
宮古空港〔宮古島市〕
多良間空港〔宮古郡多良間村〕
新石垣空港(南ぬ島石垣空港)〔石垣市〕
波照間空港〔八重山郡竹富町〕 ※定期便は設定されていない。
与那国空港〔八重山郡与那国町〕
自衛隊・在日米軍などの飛行場
自衛隊・在日米軍が使用する、いわゆる軍用飛行場(三沢飛行場などの軍民共用の飛行場も含む)
空港名に付記した括弧内の呼称は使用者による呼称(基地名)を示す。また、括弧内の使用者略称は以下の凡例をもって示す。
- 凡例 : 空自 - 航空自衛隊、海自 - 海上自衛隊、陸自 - 陸上自衛隊、海保 - 海上保安庁(自衛隊共用のみ)、米空 - アメリカ空軍、米海 - アメリカ海軍、米海兵 - アメリカ海兵隊、米陸 - アメリカ陸軍
北海道・東北
計根別飛行場(西春別空港)〔北海道別海町・中標津町〕
- ※航空自衛隊の代替滑走路として管理され、航空機等の配備はない。一部は別海フライトパークとして再利用される。
- 十勝飛行場〔北海道帯広市〕
帯広駐屯地(陸自)
- 旭川飛行場〔北海道旭川市〕
旭川駐屯地(陸自)
札幌飛行場〔北海道札幌市東区〕
- 丘珠駐屯地(陸自)
- 丘珠空港(民間)
千歳飛行場〔北海道千歳市〕
- 千歳基地(空自)
- 千歳航空基地(海保)
- 千歳空港(民間) ※通常は、民間は未使用。隣接の新千歳空港と誘導路で接続しているほか管制等は一体で行われている。
- 八雲飛行場〔北海道二海郡八雲町〕
八雲分屯基地(空自) ※代替滑走路として管理され、航空機等の配備はない。
- 大湊飛行場〔青森県むつ市〕
大湊航空基地(海自)
三沢飛行場〔青森県三沢市〕
- 三沢基地(米空・空自)
- 三沢空港(民間)
- 八戸飛行場〔青森県八戸市〕
八戸航空基地(海自)
- 八戸駐屯地飛行場〔青森県八戸市〕
八戸駐屯地(陸自) ※八戸航空基地・八戸飛行場と隣接するが、独自の滑走路を持つ。
- 松島飛行場〔宮城県東松島市〕
松島基地(空自) ※曲芸飛行隊「ブルーインパルス」の本拠地である。
- 霞目飛行場〔宮城県仙台市若林区〕
霞目駐屯地(陸自)
関東
百里飛行場〔茨城県小美玉市〕
- 百里基地(空自)
- 茨城空港(民間)
- 霞ヶ浦飛行場〔茨城県土浦市〕
霞ヶ浦駐屯地(陸自)
- 宇都宮飛行場〔栃木県宇都宮市〕
北宇都宮駐屯地(陸自)
- 相馬原飛行場〔群馬県北群馬郡榛東村〕
相馬原駐屯地(陸自)
- 入間飛行場〔埼玉県狭山市・入間市〕
入間基地(空自)
横田飛行場〔東京都福生市、西多摩郡瑞穂町 ほか〕
- 横田基地(米空・空自)
- ※航空自衛隊航空総隊司令部の他、在日米軍司令部、第5空軍司令部、国連軍(朝鮮戦争)後方司令部、日米共同統合作戦調整センターなどが置かれている。
立川飛行場〔東京都立川市〕
立川駐屯地(陸自) ※警視庁・海上保安庁・東京消防庁と共同の立川広域防災基地が置かれている。
- 硫黄島飛行場〔東京都小笠原村硫黄島〕
硫黄島航空基地(海自)- 硫黄島分屯基地(空自)
- 南鳥島航空基地飛行場〔東京都小笠原村南鳥島〕
南鳥島航空基地(海自)
- キャスナー飛行場〔神奈川県座間市、相模原市南区〕
- キャンプ座間(米陸)
厚木海軍飛行場〔神奈川県綾瀬市、大和市〕
- 厚木航空施設(米海)
- 厚木航空基地(海自)
- 下総飛行場〔千葉県柏市・鎌ケ谷市〕
下総航空基地(海自)
- 木更津飛行場〔千葉県木更津市〕
木更津駐屯地(陸自)
- 館山飛行場〔千葉県館山市〕
館山航空基地(海自)
中部・北陸
- 静浜飛行場〔静岡県焼津市〕
静浜基地(空自)
- 浜松飛行場〔静岡県浜松市〕
浜松基地(空自)
名古屋飛行場〔愛知県小牧市〕
小牧基地(空自)- 県営名古屋空港(小牧空港)(民間)
- 岐阜飛行場〔岐阜県各務原市〕
岐阜基地(空自) ※飛行開発実験団が置かれている。
- 明野飛行場〔三重県伊勢市〕
明野駐屯地(陸自)
小松飛行場〔石川県小松市〕
- 小松基地(空自) ※飛行教導群(いわゆるアグレッサー部隊)が置かれている。
- 小松空港(民間)
関西・中国・四国
- 舞鶴飛行場〔京都府舞鶴市〕
舞鶴航空基地(海自)
美保飛行場〔鳥取県境港市〕
- 美保基地(空自)
- 美保航空基地(海保)
- 米子鬼太郎空港(民間)
岩国飛行場〔山口県岩国市〕
- 岩国飛行場(米海兵・米海) ※第7艦隊空母艦載機が所属している(第5空母航空団)。
- 岩国航空基地(海自)
- 岩国錦帯橋空港(民間)
- 防府飛行場〔山口県防府市〕
防府北基地(空自)
防府分屯地(陸自)
- 小月飛行場〔山口県下関市〕
小月航空基地(海自)
- 小松島飛行場〔徳島県小松島市〕
小松島航空基地(海自)
徳島飛行場〔徳島県板野郡松茂町〕
- 徳島航空基地(海自)
- 北徳島分屯地(陸自)
- 徳島阿波おどり空港(民間)
九州・沖縄
- 築城飛行場〔福岡県築上郡築城町〕
築城基地(空自)
- 芦屋飛行場〔福岡県遠賀郡芦屋町〕
芦屋基地(空自)
- 目達原飛行場〔佐賀県神埼郡吉野ヶ里町〕
目達原駐屯地(陸自)
- 大村飛行場(旧長崎空港A滑走路地区)〔長崎県大村市〕
大村航空基地(海自)
- 新田原飛行場〔宮崎県児湯郡新富町〕
新田原基地(空自)
- 鹿屋飛行場〔鹿児島県鹿屋市〕
鹿屋航空基地(海自)
嘉手納飛行場〔沖縄県中頭郡嘉手納町、沖縄市 ほか〕
- 嘉手納基地(米空)
普天間飛行場〔沖縄県宜野湾市〕
- 普天間飛行場(米海兵)
過去に存在していた主な空港
廃港(廃止)後の跡地は、再開発・転用されたもののほか、ヘリポートとしてヘリコプターの離着陸に特化したものもある。
- (旧)紋別空港〔北海道紋別市〕 - 1999年11月11日廃港。
- (旧)女満別空港〔北海道女満別町(現・大空町)〕 - 1985年4月廃港。
- (旧)秋田空港〔秋田県秋田市〕 - 1981年6月25日廃港。
- (旧)広島空港〔広島県広島市西区〕- 1993年に広島西飛行場に改称後、2012年11月15日廃港。同日より広島ヘリポートとして供用開始。
- (旧)高松空港〔香川県高松市〕 - 1989年12月15日廃港。「林の飛行場」と呼ばれていた。
- (旧)北九州空港〔福岡県北九州市〕 - 2006年3月15日廃港。
- (旧)熊本空港〔熊本県熊本市〕 - 1971年4月廃港。
- (旧)大分空港〔大分県大分市〕 - 1971年10月廃港。
- (旧)鹿児島空港〔鹿児島県鹿児島市〕 - 1972年4月廃港。
- (旧)種子島空港〔鹿児島県中種子町〕 - 2006年3月15日廃港。
- (旧)奄美空港〔鹿児島県奄美市〕 - 1988年7月9日廃港。
- (旧)南大東空港〔沖縄県南大東村〕 - 1997年7月廃港。
- (旧)多良間空港〔沖縄県多良間村〕 - 2004年7月廃港。
- (旧)石垣空港〔沖縄県石垣市〕 - 2013年3月6日廃港。
- 以上の空港は新空港への移転に伴う閉鎖。いずれも、新空港開港当初には呼称に「新」の文字を含んでいたが、いずれも移転から1-2年後に改称し、その文字が外されている(2013年に供用を開始した新石垣空港を除く)。
- 牧の内飛行場〔北海道根室市〕
愛国飛行場〔北海道釧路町〕
弟子屈飛行場〔北海道弟子屈町〕 - 2009年9月24日廃止。
阿見飛行場〔茨城県阿見町〕 - 2015年2月5日廃止。
大西飛行場〔群馬県館林市、邑楽町〕 - 2004年3月31日廃止。
東洋航空藤沢飛行場〔神奈川県藤沢市〕 - 1964年10月31日廃止。
八日市飛行場〔滋賀県東近江市〕 - 日本初の民間飛行場。
鳴尾飛行場〔兵庫県西宮市〕
鶉野飛行場〔兵庫県〕
福岡第一飛行場(雁ノ巣飛行場)〔福岡県福岡市〕
枕崎飛行場(枕崎空港)〔鹿児島県枕崎市〕 - 2013年3月31日廃港。2014年9月18日より枕崎ヘリポートとして供用中。
諏訪之瀬島飛行場〔鹿児島県十島村〕 - 十島村管理の場外離着陸場として使用- 上本部飛行場(本部飛行場、桃原飛行場)〔沖縄県本部町〕 - 国有地部分を本部町が買収し、観光や農業振興を目的とした再開発を実施する予定[26]。
ボーロー飛行場〔沖縄県読谷村〕 - 第二次世界大戦中に米軍が建設した飛行場。終戦後は飛行場としては使われていない。
読谷補助飛行場〔沖縄県読谷村〕 - 現在は一般道として使用。
泡瀬飛行場〔沖縄県沖縄市〕 - 第二次世界大戦中に米軍が建設した飛行場。終戦後は飛行場としては使われていない。
過去に存在していた主なヘリポート
足寄ヘリポート〔北海道足寄郡足寄町〕
湯村温泉ヘリポート〔兵庫県美方郡新温泉町〕
播磨ヘリポート〔兵庫県赤穂郡上郡町〕
建設中の空港
2016年現在、沖縄本島キャンプ・シュワブ辺野古(普天間飛行場機能の移転)を除き、新規建設中の空港はない。
統計情報
空港
■(※印):空港連絡鉄道がある空港。
チャーター便の旅客数を含む。- 単位 : 旅客数は「人」、着陸回数は「回」。
- 背景の棒グラフは対数。紫色は国際線を示す。
2017年度 空港別旅客数・着陸回数[27]
順位
空港
合計
国内線
国際線
種別
旅客数
着陸数
旅客数
着陸数
旅客数
着陸数
1
※東京
226,449
68,559,365
184,129
17,120,272
42,320
国管理空港
2
※成田
126,874
7,460,675
27,371
31,501,667
99,503
会社管理空港
3
※関西
94,140
6,901,445
24,858
21,809,004
69,282
会社管理空港
4
※福岡
89,261
17,645,735
70,986
6,333,487
18,275
国管理空港
5
※新千歳
75,996
19,597,660
66,094
3,494,714
9,902
国管理空港
6
※那覇
83,214
17,524,761
71,325
3,636,922
11,889
国管理空港
7
※大阪
69,180
15,677,361
69,178
0
2
会社管理空港
8
※中部
50,486
5,975,299
31,133
5,547,858
19,353
会社管理空港
9
鹿児島
33,618
5,351,472
32,334
335,221
1,284
国管理空港
10
※仙台
26,405
3,158,572
25,288
280,667
1,117
国管理空港
11
熊本
21,310
3,187,803
20,750
156,161
560
国管理空港
12
※宮崎
21,529
3,098,952
21,081
111,317
448
国管理空港
13
長崎
15,454
3,104,880
15,159
53,562
295
国管理空港
14
※神戸
13,868
3,136,073
13,853
121
15
地方管理空港
15
松山
15,355
3,007,827
15,153
46,656
202
国管理空港
16
広島
12,127
2,643,121
10,660
334,277
1,467
国管理空港
17
石垣
12,510
2,411,480
12,210
85,691
300
地方管理空港
18
高松
9,312
1,698,144
8,205
297,925
1,107
国管理空港
19
大分
11,591
1,791,181
11,103
134,382
488
国管理空港
20
函館
9,361
1,595,067
8,680
188,440
681
国管理空港
21
小松
8,108
1,531,223
7,146
203,519
962
共用空港
22
宮古
8,667
1,699,901
8,663
689
4
地方管理空港
23
北九州
9,347
1,370,656
8,099
283,491
1,248
国管理空港
24
岡山
6,043
1,277,950
4,960
261,870
1,083
地方管理空港
25
高知
8,752
1,485,597
8,740
3,299
12
国管理空港
26
秋田
9,161
1,308,045
9,537
18,764
148
特定地方管理空港
27
青森
8,462
1,091,700
8,090
93,522
372
地方管理空港
28
旭川
3,569
1,074,361
3,343
56,354
226
特定地方管理空港
29
徳島
4,862
1,122,046
4,840
5,230
22
共用空港
30
新潟
12,656
910,154
12,130
112,502
526
国管理空港
31
山口宇部
4,299
987,585
4,213
23,109
86
特定地方管理空港
32
出雲
6,476
939,388
6,471
1,322
5
地方管理空港
33
名古屋
21,794
900,517
21,715
618
79
その他の空港
34
女満別
4,716
834,427
4,716
0
0
地方管理空港
35
奄美
7,493
773,150
7,493
0
0
地方管理空港
36
釧路
5,176
745,912
5,157
534
19
国管理空港
37
佐賀
5,323
587,391
4,691
156,254
632
地方管理空港
38
静岡
4,622
387,589
3,398
294,695
1,224
地方管理空港
39
茨城
2,781
573,824
2,439
106,846
342
共用空港
40
帯広
7,287
666,149
7,274
4,333
13
特定地方管理空港
41
※美保
3,067
580,597
2,768
77,966
299
共用空港
42
富山
3,889
445,028
3,335
118,644
554
地方管理空港
43
岩国
2,172
503,388
2,172
0
0
共用空港
44
花巻
5,455
427,107
5,363
19,953
92
地方管理空港
45
鳥取
2,802
402,096
2,772
1430
30
地方管理空港
46
庄内
2,056
393,351
2,051
789
5
地方管理空港
47
山形
4,217
311,854
4,196
4,795
21
特定地方管理空港
48
福島
4,155
254,151
4,116
9,248
39
地方管理空港
49
久米島
2,706
258,640
2,706
0
0
地方管理空港
50
札幌
7,529
251,179
7,529
0
0
共用空港
51
対馬
3,042
245,597
3,042
0
0
地方管理空港
52
三沢
1,598
236,858
1,598
0
0
共用空港
53
中標津
1,612
207,050
1,611
0
1
地方管理空港
54
八丈島
2,019
206,022
2,019
0
0
地方管理空港
55
稚内
1,394
198,796
1,394
0
0
国管理空港
56
屋久島
2,360
183,795
2,360
0
0
地方管理空港
57
徳之島
2,431
174,255
2,431
0
0
地方管理空港
58
能登
1,523
164,140
1,509
3,152
14
地方管理空港
59
石見
865
146,556
865
0
0
地方管理空港
60
福江
2,553
145,048
2,553
0
0
地方管理空港
61
大館能代
845
143,455
845
0
0
地方管理空港
62
松本
3,106
133,178
3,094
1,354
12
地方管理空港
63
南紀白浜
2,585
132,716
2,574
778
11
地方管理空港
64
与那国
1,542
105,302
1,542
0
0
地方管理空港
65
調布
7,412
102,659
7,412
0
0
その他の空港
66
沖永良部
1,914
101,294
1,914
0
0
その他の空港
67
与論
1,581
89,110
1,581
0
0
地方管理空港
68
種子島
1,863
85,369
1,863
0
0
その他の空港
69
喜界
1,940
83,963
1,940
0
0
地方管理空港
70
紋別
386
72,688
386
0
0
地方管理空港
71
隠岐
846
61,094
846
0
0
地方管理空港
72
天草
1,598
60,125
1,598
0
0
その他の空港
73
南大東
775
48,418
775
0
0
地方管理空港
74
利尻
528
45,804
528
0
0
地方管理空港
75
多良間
738
45,186
738
0
0
地方管理空港
76
新島
1,530
34,153
1,530
0
0
地方管理空港
77
壱岐
818
33,480
818
0
0
地方管理空港
78
但馬
2,348
31,967
2,348
0
0
その他の空港
79
大島
2,625
26,336
2,625
0
0
地方管理空港
80
三宅島
1,142
26,165
1,142
0
0
地方管理空港
81
神津島
1,068
23,823
1,068
0
0
地方管理空港
82
北大東
400
19,303
400
0
0
地方管理空港
83
奥尻
356
10,914
356
0
0
地方管理空港
84
粟国
657
3,7941
657
0
0
地方管理空港
85
慶良間
150
490
150
0
0
地方管理空港
-
伊江島
37
0
37
0
0
地方管理空港
-
八尾
13,170
0
13,168
0
2
その他の空港
-
福井
3,218
0
3,218
0
0
地方管理空港
-
岡南
3,673
0
3,673
0
0
その他の空港
-
大分県央
805
0
805
0
0
その他の空港
-
下地島
243
0
243
0
0
地方管理空港
-
小値賀
69
0
69
0
0
地方管理空港
-
上五島
87
0
87
0
0
地方管理空港
-
佐渡
131
0
131
0
0
地方管理空港
-
波照間
14
0
14
0
0
地方管理空港
-
礼文
0
0
0
0
0
地方管理空港
-
千歳
0
0
0
0
0
共用空港
ヘリポート
- 単位 : 回
- 背景の棒グラフは対数。
2017年度ヘリポート別着陸回数[27]
順位
ヘリポート
着陸回数
1
東京
2
広島
3
舞洲
4
群馬
5
静岡
6
津市伊勢湾
7
つくば
8
栃木
9
神戸
10
奈良県
11
枕崎
12
若狭
13
豊富
14
高崎
15
米沢
16
佐伯
17
ニセコ
18
砂川
19
増毛
20
占冠
-
足寄
-
乙部
-
播磨
-
湯村温泉
空港空撮画像ギャラリー
稚内空港
旭川空港
札幌飛行場(丘珠空港) 国土交通省 国土画像情報(カラー空中写真)を基に作成
函館空港
仙台空港
福島空港
東京国際空港
大島空港
三宅島空港
新潟空港(画像奥の阿賀野川河口に位置する)
富山空港
能登空港
小松飛行場
静岡空港
名古屋飛行場
中部国際空港
関西国際空港
八尾空港 国土交通省 国土画像情報(カラー空中写真)を基に作成
神戸空港
南紀白浜空港
隠岐空港
美保飛行場
岡山空港
山口宇部空港
松山空港
福岡空港
大分空港
大分県央飛行場
熊本空港
那覇空港
南大東空港
脚注
^ 空港法第2条
^ 航空法第2条第6項
^ 国土交通省航空局:空港の一覧
- ^ abcde“交通政策審議会航空分科会第5回空港整備部会資料”. 参考資料9 空港整備事業費における国の負担率及び補助率等一覧表. 国土交通省. 2018年5月25日閲覧。
^ 空港法第15条第1項、同第23条
^ 空港法施行令 別表第1から別表第3、附則別表
^ 空港法第4条第1項
^ 空港法第4条第1項、同第4条第3項及び第4条第4項
^ 空港法第4条第1項第2号
^ 空港法第4条第1項第6号、空港法施行令別表第2
^ 空港整備法及び航空法の一部を改正する法律(平成20年法律第75号)附則3条1項、旧空港整備法第8条
^ 空港整備法及び航空法の一部を改正する法律(平成20年法律第75号)附則3条1項
^ 空港法第5条
^ 空港法施行令別表第3
^ 空港法施行令(平成20年6月18日政令第197号)改正附則「(経過措置) 2 第一条の規定による改正前の空港整備法施行令別表第二に規定する八尾空港は、当分の間、空港整備法及び航空法の一部を改正する法律第一条の規定による改正後の空港法(昭和三十一年法律第八十号。次項において「新空港法」という。)第四条第一項第六号に掲げる空港とみなす。」
^ 空港法附則第2条第1項
^ 空港法施行令附則第3条第1項に定める札幌飛行場、百里飛行場、小松飛行場、美保飛行場、徳島飛行場
^ 空港法附則第3条第1項
^ 該当するのは札幌飛行場(丘珠空港)
^ 空港法施行令附則第3条第3項
^ 空港法施行令附則第2条
^ 航空法第38条
^ 航空法第79条
^ 滑走路の本数が少なく、距離も短い。ひとつしかターミナルビルを持たない空港がほとんどである。
^ 着陸料は機体種別によるが関西国際空港が世界6位、成田国際空港は世界17位である。
^ 旧上本部飛行場跡地利用 農業、観光で地域振興 - 琉球新報(2012年10月19日付、2013年6月26日閲覧)
- ^ ab“平成29年度(年度)空港別順位表 (EXCEL)”. 国土交通省航空局 (2018年8月29日). 2018年8月30日閲覧。
関連項目
- 空港コード
- レディオ空港
- リモート空港
- 航空管制官
国土交通省 - 航空局
- 空港連絡鉄道
場外離着陸場 - 農道離着陸場
- 航空会社
外部リンク
- 全国空港ビル協会
航空関係統計データ - 国土交通省航空局
- 空港一覧
- 航空輸送統計調査
マーケティング・データ - 日本政府観光局 (JNTO) ※出入国人数などのデータ。
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