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通信教育（つうしんきょういく）は、教室などの場で講師が対面して教育活動を実施することが難しい場合に、郵便や情報通信などの通信手段を使用して行う教育のことである。

概説

通信教育には、大学通信教育から、簿記、手芸、ペン習字、漢字などさまざまな社会教育の通信教育（社会通信教育）、不登校にある児童・生徒などのための通信教育、離島や山村など家々の距離があまりにも離れすぎた遠隔地における教育手段として通信を用いるもの（遠隔教育）などがある。通信教育を行うための手段については、情報通信技術の発展により、郵便からインターネットをはじめとするコンピュータネットワークへの一部の移行も試みられており、2000年代以降における技術的な進化・進歩は顕著になってきているといわれている。

児童・生徒・学生や受験生向けの通信教育としては、テレビ・ラジオを活用して学習するNHK学園高等学校や放送大学が、また添削式のものとして進研ゼミやZ会などがある。また本来通塾制の公文式も通信教育に対応している。

歴史

国文学の賀茂真淵と本居宣長は生涯において直接対面したのは松阪の一夜限りだったが、以後手紙のやり取りで師弟として学問の継承、発展に寄与した。これもまた通信教育の一例とすれば通信教育の幅はかなり広いと考えられる。

明治時代になると東京専門学校（現早稲田大学）が『早稲田講義録』を発行し、貧しくて高等教育を受けられない人々に大いに活用された^[1]。

大正時代末期には、日本女子大学校は、同校内の女子大学講義発行所から「日本女子大学校通信教授、女子大学講義」を発行。「僅か一ヵ年半で家庭にて女子大学卒業の学力を得られる」、「学校で先生から学ぶのと少しも変わりはありません。解らぬ所は質問にお答え致します。毎日、些少の時間を割いて御勉強になれば僅か一ヵ年半の短日月にしかも最も低廉な学費で、家庭に居ながら大学卒業と同等の学力を得られ、教養ある当代の女性として立派に立つことができます。卒業者には卒業証書授与。」と宣伝した。

第二次世界大戦前は中学講義録や英語講義録、電気講義録、囲碁講義録など様々な講義録が発行され中等・高等教育の大衆化に大いに寄与した^[1]。

日本の法律に基づく通信教育

• 
  大学（大学院を含む）と短期大学における「通信による教育」 ⇒ 大学通信教育 - 短期大学通信教育


• 「高等学校」「中等教育学校の後期課程」における「通信制の課程」 ⇒ 高等学校通信教育
  


• 
  特別支援学校の高等部における「通信による教育」


• 
  中学校の「通信による教育」 ⇒ 中学校通信教育
  


• 
  社会教育法第7章に基づく「通信教育」 ⇒ 社会通信教育

社会通信教育と民間通信講座

社会通信教育の概要

文部科学省認定通信教育には、学校教育法に基づき大学・高校が行う学校通信教育とは別に、社会教育法に基づいて学校又は一般社団法人若しくは一般財団法人が非営利目的で行う社会通信教育があり、社会通信教育基準と社会通信教育規程によって執り行われる。社会通信教育は社会教育上奨励すべきものとして文部科学省に認定されているもので、これを認定社会通信教育と呼び、旧文部省時代から古く生涯学習の施策として実施されてきた。専門知識や生活や健康維持に役立つ、教養や趣味の講座も多く認定され、各種社会通信教育の普及活動等を通じて、生涯学習から職業能力養成まで幅広く推進推奨している。社会通信教育では通常学歴、性別を問わず、入学試験も課さないが、年齢については講座によって制限がある。
文部科学省は、認定した社会通信教育の実施者を指導し監督する。実施団体は実施要領などを定めなければならない。
方法は、学校通信教育と基本的に変わりなく、第四種郵便も適用される。また、情報通信による手段も取り入れつつある。

文部科学省認定社会通信教育は、平成22年1月現在で42団体技術系31課程、事務系42課程、生活技術・教養系48課程で行われている。

社会通信教育協会

社会通信教育の関連団体に財団法人社会通信教育協会があり、これは文部科学省認定社会通信教育課程を設置する学校法人、財団法人、社団法人など公益法人によって、文部科学省認定社会通信教育の振興を図ることを目的に設置されている。

大学などが実施しているものについては、大学通信教育#社会通信教育を実施している大学・大学設置法人も参照。

以前は、札幌情報技術学院インターネットカレッジ、自衛隊援護協会、財団法人日本通信美術学園、なども社会通信教育を行っていた。

民間企業による通信講座

現在の通信教育の講座については、厚生労働省所管の教育訓練給付制度指定講座など、他省庁や公的機関が認定する講座も多数あるが、通信教育の市場については、学校教育の通信教育では横ばいか増加傾向となっているが、社会通信教育については数年にわたり減少傾向である。

一方で、民間企業による通信講座も幾つか存在し、文部科学省への認可申請等の手続きは不要である。通信の方法により一定の教育計画の下に教材ならびに補助教材等を受講者に送付し、これに基づき設問解答と添削指導、質疑応答などを行う事業所とされ、文部科学省認定通信教育とスタイルは同じであるが、職業分類では学校教育法による通信教育とは別分類とされている。
通信教育に関する学会には、日本通信教育学会がある。

脚注

1. ^ ^abまぼろし通販百科 第14回「懐かしき「講義録」の世界」の巻 まぼろしチャンネル 2005年6月2日 串間努^{[リンク切れ]}「アーカイブ（2010/11/04）」
   

参考文献

出典は列挙するだけでなく、脚注などを用いてどの記述の情報源であるかを明記してください。記事の信頼性向上にご協力をお願いいたします。（2015年4月）

• 『すぐに役立つ通信教育全ガイド がんばる人を応援する』 ... 文部科学省認定社会通信教育（新ミドル・マネジメントコース ミドル・マネジメントコース実践編 ほか）、民間通信教育（経営・マネジメント・ビジネス）


• 『ラーニング・アロン 通信教育のメディア学』 佐藤卓己・井上義和編、新曜社、2008年、ISBN 978-4788510913
  


• 『各種 通信教育案内―自己啓発に!』 一ツ橋書店編集部

関連項目

• 遠隔教育


• 大学通信教育


• 
  高等学校通信教育
  
  • サポート校
  
  


• 中学校通信教育


• 技能連携校


• 
  放送教育・教育放送
  


• Massive open online course